この記事の監修者
渡辺知哉
設計事務所・大手ハウスメーカー・不動産ベンチャーを渡り歩き、ランディックスにジョイン。 設計事務所時代は戸建住宅をメインに設計しつつ、その他はビル・マンション・オフィス・ショップ等広く設計業務を担当。 ハウスメーカーでは営業・設計・IC業務を兼務。ベンチャーではリノベーションのワンストップサービス業務を担当。営業・設計の両面からサポートします。
二世帯住宅は、一般的な核家族が住むための住宅に比べると広くなります。
さらに両世帯の生活スタイルを考え合わせて間取りを特殊なものにすると、必要な費用は加算されていきます。
そのため、二世帯住宅の予算は高くなるのは仕方ないと考えられてしまいがちですが、実は予算を抑えながら希望の間取りを実現する方法もあります。
この記事では、二世帯住宅を新築する際に考えておきたい予算について詳しく解説していきます。
政府の調査によると、令和元年の戸建ての建築費用（土地を含まない）は、全国平均でおよそ3,500万円とのことです。
参考：住宅市場動向調査
この金額には、建物以外にも必要となるエアコンの設置などのいわゆる「付帯工事」の費用も含まれています。建物本体だけの工事費で考えれば、建設会社にもよりますがこれよりも安くなるでしょう。
しかしこれは、すべての戸建てを含む数字です。
戸建てのなかには、建売と呼ばれる形態で売りに出されている住宅も存在しています。建売とは建築会社が土地をまとめて購入費、広大な土地に対して複数の家を建築し、すでに建てられた家の状態で販売することを言います。
建売は、その性質上、一般的な注文住宅よりも費用を抑えることができ、より廉価で販売されることが特徴です。
加えて、ここで覚えておきたいのが、坪数と坪単価の考え方です。
坪数とは、文字通りに戸建ての延床面積であり、坪単価とは最終的な建築費を延床面積で割った数値のことで、1坪（約3.3㎡）あたりの施工費がいくらかかるかを示したものです。
同じ坪数でも施工的に坪単価が高くなってしまう場合は、費用は増えてしまいます。加えて、特殊な間取りにするほど必要な予算が上がっていきます。
二世帯住宅は一般的な戸建てよりも必要な坪数が増えることがあり、それらと比較して高い金額になることを想定する必要があります。
全国平均の3,500万円という金額は、住宅としては割安な建売の金額が含まれていることに加えて、二世帯住宅よりも安くなりやすい一般的な戸建てが含まれたうえでの平均金額です。
二世帯住宅の注文住宅は、この平均よりも高額になるのが普通であると覚えておきましょう。
次は二世帯住宅の種類について解説します。
これらは、親世帯と子世帯がどの程度の居住スペースを共有しているかによる違いとなります。主に3種類あるため、それぞれについて解説します。
|
二世帯住宅の種類名 |
特徴 |
| 完全共有型 | 親世帯と子世帯の居住スペースがまったく分かれていない |
| 一部共有型 | 親世帯と子世帯の居住スペースの一部が共有されている |
| 完全分離型 | 親世帯と子世帯の居住スペースが完全に分かれている |
完全共有型とは、親世帯と子世帯の居住スペースを分けておらず、世帯間で完全に共有している二世帯住宅のことです。
昔ながらの家庭が大きな一軒家に住み、そのなかに親世代、子世代、そして孫世代までもが共同生活をしているような様子を想像すれば分かりやすいでしょう。
常に顔を合わせることになるため、子育てや介護などで各世帯がお互いをサポートしあうことができます。
一方でそれぞれの世帯ごとのプライバシーがないという点がデメリットとなります。
一般的な一戸建てを新築する際の予算に比べれば多くなってしまうものの、ここで紹介する3つの二世帯住宅の中では比較的費用を抑えて建築することが可能です。
共有部分が多いため、坪数も3種類の二世帯住宅のなかではもっとも小さく、概ね40坪前後になるようです。
一部共有型とは、親世帯や子世帯の専用の設備や居住スペースがありつつ、一部の設備や居住スペースは共有しているという二世帯住宅のことです。
前述した完全共有型と、後述する完全分離型の中間のような形態だと考えればいいでしょう。
そのため、両者がもつメリットを少しずつ享受できるものの、その代わりに両者がもつデメリットも少しずつ受け入れる必要があります。
必要な予算も完全共有型よりは多くなりますが、完全分離型よりは少なく済むことが多いでしょう。
3種類のなかでは中間程度の坪数で、50坪ほどになるようです。
一部共有型は、親世帯と子世帯でどの程度のスペースを共有しているかについては特に決まりはありません。
そのため、ほとんどのスペースを共有しているもののリビングスペースだけ別であるというパターンもあれば、ほとんどのスペースが分離しているが玄関だけ共有している、というパターンもあります。
注文住宅で一部共有型にする場合、自分たちのライフスタイルに合わせて様々なカスタマイズができることも魅力の一つです。
どのタイミングで、どの程度の頻度で世帯間の顔を合わせたいか、どの部分は自分たちのプライバシーを守りたいかなど、好きなように設計することができます。
ただし、予算としては完全共有型と完全分離型の中間程度が平均ではあるものの、要望が多くなったり間取りが特殊なものになると、必要な費用はかさんでいきます。また当然ながら、分離させるスペースが増えて完全分離型に近づくにつれ、予算は増えていきます。
完全分離型とは、親世帯と子世帯の居住スペースを完全に分けており、世帯間で完全に共有部分がない二世帯住宅のことです。
ある意味では、一戸建ての中に二戸が存在していると考えることもできるでしょう。
それぞれの世帯のプライバシーを完全に守ることができる点が大きなメリットです。世代の違いからライフスタイルや生活リズムが異なっている場合、常に居住スペースを共有しているとストレスの原因になってしまう可能性もあります。
そういった可能性を減らしつつ、なおかつ全く離れた場所に住んでいるというわけではないため、必要に応じてお互いの世帯同士で助け合うことができます。
一方で、完全に分離されているため積極的にコミュニケーションを取ろうとしなければ、関係性が希薄になってしまうということもあります。また特に親世帯において、同じ家屋に住んでいるにも関わらず、子世帯とのやりとりがスマートフォンによるコミュニケーション中心になってしまうことに寂しさを覚えることもあるようです。
また、それぞれの設備も二戸分必要になるため、一戸建てを二軒新築することに比べれば費用は抑えられるものの、ここで紹介した二世帯住宅の3種のなかではもっとも必要な予算が多くなってしまいます。
3種のなかではもっとも広く、60坪から70坪程度の坪数になるようです。
なお、完全分離型は、その分離の仕方によって上下分離型と左右分離型に分けることができます。
上下分離型は、1階と2,3階のようにそれぞれの世帯が使う居住スペースを階層で分ける形式です。1階はすべて親世帯のスペースで、2,3階はすべて子世帯のスペースなどさまざまな分け方がありますが、それぞれのスペースが玄関やリビング、キッチンやバス・トイレといった設備を備えています。
玄関もそれぞれのスペース専用のものがつけられるため、上のスペースに入るには一度階段を上って専用の玄関を使う必要があります。
親世帯のほうが足腰が弱いことが多いため、このパターンでは1階が親世帯の居住スペースになることが多いようです。
左右分離型は、上下ではなく左右に世帯ごとの居住スペースが並んでいる形式です。縦に長い一戸建てが二つ横に密着したようなイメージを思い浮かべれば理解しやすいでしょう。
玄関も分離されているため、一見すると二つの入口がある一戸建てのように感じられますが、中身もしっかりと区切られています。
しかし2階建ての家では、さすがに2階から隣の2階に移動するために、一度1階に降りて玄関を経由して隣の玄関から入りさらに2階まで階段を登る、という手間をかけるのは非合理的であるため、2階同士をつなぐ扉が設けられている場合もあるようです。
二世帯住宅を検討する際にはメリットとデメリットを把握し、検討する必要があります。
そこで、この章では二世帯住宅のメリットとデメリットについて、解説します。なお、一般的なメリットとデメリットは、以下の通りです。
【メリット】
【デメリット】
二世帯住宅は親世帯と子世帯が1つの建物に住んでいることになるため、食事や料理など特定の時間帯だけ一緒に過ごすことができます。
このようなライフスタイルは光熱費を下げることができ、ランニングコストを抑えたい方にとっては大きなメリットとなるでしょう。
また、育児や介護などを手伝いやすい環境でもあり、緊急時であってもすぐに対応することができます。
つまり、常に家族の気配を感じながら助け合い、生活できるのが二世帯住宅のメリットといえるでしょう。
家族の気配を感じられるのが二世帯住宅のメリットですが、その一方でプライバシー空間が確保しにくいというデメリットもあります。
そのため、二世帯住宅に住むためには、それぞれ干渉できない間取りの工夫やルールが必要です。
また、生活空間が二世帯分の面積となるため、単純に建築費が高くなってしまいます。
さらに、二世帯住宅は中古戸建てとして需要が少なく、売却しにくいというデメリットもあるため、建築費とランニングコストを踏まえて入念に資金計画を立てることが必要です。
二世帯住宅は建築費が高くなるというデメリットがありますが、工夫次第で建築費を抑えることができます。
ここでは二世帯住宅の費用を抑えるためのポイントについて、解説します。
二世帯住宅に限らず、家の形状や間取りをシンプルにすることで建材を少なくすることができ、建築コストを下げられます。
そのため、家の形状や間取りに強いこだわりがないのであれば、可能な限りシンプルな設計にしましょう。
建築費を抑えるためには、建築に必要な建材や設備を減らすことが重要です。そのため、二世帯で共有できる部分を増やすことが必要になります。
特に、水回りや玄関の共有は、大きなコストダウンを見込むことが可能です。
ハウスメーカーや工務店によって、二世帯住宅の建築費は異なります。
なぜなら、二世帯住宅は建築のノウハウが見積の精度に影響することになるため、建築実績が多い建築会社ほど最適な金額で見積することができるからです。
その結果、後からかかる費用を少なめに想定することができ、総建築費が安くなります。このことからも、二世帯住宅の建築は複数の建築会社に見積ることが重要です。
次は二世帯住宅の予算別にどのようなものを建てられるのかについて、解説します。
覚えておきたいのは、各二世帯住宅の種類の坪数と坪単価です。
|
二世帯住宅の種類名 |
一般的な坪数 |
| 完全共有型 | 45坪 |
| 一部共有型 | 50坪 |
| 完全分離型 | 60坪～70坪 |
坪単価は算出に関する法的な決まりがないため、メーカーごとに少し異なった値が算出されます。しかし、概算して以下の表のようになると言われています。
|
二世帯住宅の種類名 |
坪単価 |
| 大手ハウスメーカー | 約90〜100万円～ |
| 工務店 | 約80〜90万円～ |
| ローコストメーカー | 約70〜80万円～ |
坪単価70～80万円ほどであれば機能面で最低限の要件を満たすような施工となります。より豪華でラグジュアリーな仕上がりを望むなら、設計事務所＋工務店の組み合わせで約120万円の坪単価、ハウスメーカーであれば140万円ほどが必要になるでしょう。
3,000万円台は、坪数がそれほど多くなくなおかつローコストメーカーを起用しすることで可能です。しかし広さや設備の複雑さを求めていない構造にならざるを得ないため、二世帯住宅で求められる間取りや需要をすべて盛り込むのは難しいのではないでしょうか。
そのため、二世帯住宅のなかでも比較的予算を抑えられる完全共有型になることが多いでしょう。
概ね平均的な金額であり、4,500万円を超えるくらいから平均よりも多めに予算を使うことができるようになります。
工務店や、坪数によっては大手ハウスメーカーを起用できる予算感です。
イメージとしては、設備が充実した完全共有型か、一部共有型になるでしょう。
例えば、トイレなどの設備が2つ以上ある、リビングが大きいなど、二世帯が住みやすい間取りや追加の設備を設置することが可能となります。
一部共有型も、4,000万円の前半であれば共有スペースが多くなりますが、4,000万円台の後半になるに従って世帯ごとに占有できるスペースが増えていきます。
平均的な金額よりも予算が潤沢に使えるため、設備が充実した一部共有型か、完全分離型の二世帯住宅を建築できます。
そうなると、一部共有型といっても「玄関だけ共有して、あとは分離している」というように、ほとんど完全分離型に近いような構造になってくることも多くなるでしょう。
また、前述した事例における「坪数70、大手ハウスメーカーの坪単価約95万円（＝6,650万円）」を実現できる予算感でもあります。
さらにラグジュアリーな設備を求めるなら、「坪数70、大手ハウスメーカーの豪華な坪単価140万円（9,800万円）」ほどの費用感であれば、広さや設備的にも手狭に感じることはなく、完全分離型のなかでも多くの要望をかなえた満足のいく仕上がりに近づいていくでしょう。
二世帯住宅にかける費用を賢く抑え、満足度を高めるためには、お願いする施工や間取りにはどんな目的があるのか、どういった生活スタイルを目指すのかを明確にすることが重要です。そのうえで、下記3点を中心に、二世帯住宅の満足度を高める方法について解説していきます。
なぜ二世帯住宅にするという選択をしたのか、そのための理由を明確にしておきましょう。
特に、子世帯が共働きのため親世帯に育児を任せたいというケースや、親世帯のどちらか、あるいは両方を介護したいというケースでは注意が必要です。
二世帯住宅であれば、多くの家庭が完全分離型にしたいと考えるかもしれません。
しかし、完全分離型は密接にコミュニケーションをとることが難しいのが現実です。お互いをサポートすることが二世帯で住むことの根底にあるのであれば、共有部分をいくらか残しておいたほうがいいでしょう。
このように、二世帯住宅にした理由を明確にすることで、選ぶべき間取りや形態が見えてくることもあります。
子世帯としては、その家にどの程度住むのかも想定しておく必要があります。特に両親が他界した後、子供が成人した際に自分たちは住み続けるのかなどを考えておくことも大切です。
両親と同居する二世帯住宅から、自分の子供とそのまま住み続け、いつかは自分の子供の家族と同居する、というようにシフトしていくのか、それとも、子供に引き継がず、自分たちの代で今の家を売り払うのかなど。
例えば、親世帯が他界した後に売却することを視野に入れるなら、売りにくい二世帯住宅特有の間取りにせず、一般的な住宅と同じ作りにしておくという手もあります。
このように。どの程度長く住むのか、そして「この家を、どうやって終わらせるのか」についても考えておくようにしましょう。
人によって、信条や価値観は様々です。どうしても譲れないものはないか、あらかじめ確認しておきましょう。
そして、それを満たせるような間取りにすると、たとえ予算が少し増えたとしても、あるいはほかの部分を削って予算を抑えたとしても、結果的な満足度が上がります。
「お風呂は小さくても自分たち世帯専用のものがほしい」、「広いリビングで一家団欒したい」、「書斎がほしい」、「地下室にワインセラーがほしい」、「防音室で音楽を聞きたい」など、様々な要望やこだわりがあるでしょう。
それらを満たせると、場合によっては完全分離型ではなくても満足度が高い住宅にできる可能性があります。どこかに予算をかけることで、別の場所の予算を削っても満足度を高められる可能性が高いでしょう。
また、生活習慣が違いすぎる場合は、「玄関を2つにして、朝方に親世帯が使う玄関と、夜中に子世帯が使う玄関を設ける」「子世帯が使えるシャワー室を専用で作り、親世帯の寝室から遠ざける」といった、トラブルを防ぐための間取りもあります。
いずれにせよ、自分たちにとって何が大切なのか、しっかりと洗い出して話し合うことが重要です。
決められた予算内でどれだけ自分たちの要望をかなえられるか。それは、建築会社との相性にも左右されるでしょう。
予算を抑えながら間取りを工夫するノウハウや、得意とする施工や設備などは建築会社によって異なっています。
そこで、最適な建築会社を探す際におすすめなのが、株式会社ランディックスが運営する注文住宅マッチングサービス「sumuzu（スムーズ）」です。
sumuzuが提供するサービスの一つが、建築会社とのマッチングサービスです。
審査を通過した、信頼できる建築会社やハウスメーカーなどが登録されています。（建築会社一覧）
sumuzu（スムーズ）は、相談者の家づくりを中立的な立場からサポートする専門家集団です。
工務店・ビルダー・ハウスメーカー・設計事務所の選び方、相談者が抱える悩みや希望合わせた間取り計画から、工事見積りの減額調整まで、家づくりに関するすべてについて相談できます。
建築会社が変われば、同じ予算であっても間取りの提案は変わってきます。
決められた予算内で、どれが一番自分たちのイメージに近いのか、比べながら決めることが可能です。
比較できることで相場感も分かるでしょうし、場合によっては予算を減らしたり増やしたりするという検討につながるかもしれません。
何より、予算内で可能な限り要望をかなえることにもつながるため、親世帯も子世帯も納得した状態で住宅を建築できるのではないでしょうか。
二世帯住宅を建てた人の成功例と失敗例は、非常に有効な参考事例となります。そのため、二世帯住宅を検討する際には、この章で解説する事例をチェックすることが大切です。
二世帯住宅はプライバシー空間の確保が重要ですが、親世帯と子世帯の状況が全く分からない間取りだと「家族と一緒に暮らす空間」という、二世帯住宅のメリットがなくなってしまいます。
そこで、家族共有のスペースやお互いの世帯を確認できる窓を設置し、家族の気配を感じ取れる間取りが、おすすめです。
このような工夫をすることで、家族全員で生活する二世帯住宅となるでしょう。
二世帯住宅の失敗例としては、建築費が高くなってしまったという内容が多いです。
たとえば完全分離型の二世帯住宅を「建割り分離型」で建築した場合、単純に建築費は倍となります。
そのため、ある程度共有できるスペースや設備を共有しておく工夫をすることで、こうした失敗を回避することができます。
二世帯住宅を建てる際には、次に挙げる3つの注意点を押さえておくことが重要です。
二世帯住宅は親世帯と子世帯でしっかり相談し、予算や間取りを十分に協議した上で進めましょう。
特に予算や、光熱費の負担割合など「お金」に関することの協議は重要です。
そのため、後から資金面でトラブルにならないためにも、プロの意見も交えながら決めることがおすすめです。
間取りを決める際には、家事動線や生活動線を意識することが、重要です。
そのため、朝の支度から水回りの使い方、コンセントの数などをイメージすることがポイントとなります。
このように、実際の生活が快適になる工夫を取り入れながら間取りを決めることが必要です。建築会社のプランを鵜呑みにしないように注意しましょう。
二世帯住宅は一生住むことを前提に建てるのが一般的ですが、ライフステージの変化によって売却や賃貸を検討することもあるでしょう。
そのため、将来売却したり賃貸で貸し出したりすることに対応できるよう、間取りを変更できる設計にしておくことが重要です。
本記事では、二世帯住宅の予算について、予算別にどういった形態で建築できるかもあわせて解説してきました。
重要なのは、なぜ二世帯住宅にするのかを明確にすることと、それを満たせるようにすることです。
目的を絞ったり間取りにこだわったり、生活スタイルを工夫したりすることで、かけた費用に対して思った以上に使いやすい住宅にすることができるでしょう。
＜関連記事＞
二世帯住宅のメリットとは？活かす方法とデメリットを回避する手段を解説
二世帯住宅に活用できる補助金・住宅ローン控除を注意点とあわせて解説
新着記事
TOP NEWS
