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【注文住宅】ハザードマップで後悔しない東京の土地選び

 

1.はじめに

近年、日本では100年に一度の「自然災害」という言葉をよく耳にします。世界の気候変動の影響なのか、その影響は少なからず日本でも大きな被害を及ぼしています。土地を購入する際は、最寄り駅や地縁のある土地、または子供の学区などそれぞれ理由があってエリアを選ぶかと思います。しかし、その上で改めて把握しておく必要があるのがその土地の災害危険度もいうべき、「ハザードマップ」の確認です。ハザードマップでは該当する土地が、「洪水災害」「津波・高潮」「土砂災害」「地震災害」に引っかかっているか否かの確認をすることが出来ます。この記事では注文住宅を検討する上で非常に重要な土地探しについて、ハザードマップの観点から見ていきたいと思います。

2.ハザードマップで後悔しない土地選びを

近年は自然災害による被害が例年より目立った年と言えるのではないのでしょうか。令和の時代に入り、世の中の風潮としても自然災害に対する意識がより高まってきている方も多く見受けられます。ここ最近は台風、地震、豪雨など都心部に住んでいる方も自然災害を身近に感じた方も多いのではないでしょうか。特に2019年に発生した「台風15号」は関東エリアでも甚大な被害が出ているエリアも多くあり、災害に対する脆さが露呈したところも散見されました。

タワーマンションの被害状況などは当日の台風直撃時の被害に加えて、断水や周辺道路の冠水被害などで長期間に渡って被害が及びました。これらのことから住宅選びをする際、「自然災害に強いエリア」という視点を基準に選定する方も増えてきているのではないでしょうか。今回の記事では自然災害に対する意識が高まっている中、エリア毎の自然災害発生時のウィークポイントや対策方法がまとめられている「ハザードマップ」についてまとめました。

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3.ハザードマップとは?

ハザードマップとは、具体的にどのようなものなのでしょうか?ハザードマップは別名「被害予測地図」とも呼ばれ自然災害が発生した際、被害が出る範囲・被害想定される程度を地図上に可視化したものです。また、その中には避難経路や避難場所が記されているものもあり、災害時の被害軽減に有効なものとなります。住居を選択する際、参考にする方も増えています。

4.ハザードマップの見るべき点は?

一般的に「赤」で塗られている箇所や色が濃く塗られている箇所などについては、自然災害による被害が出やすいと言われています。また、それらが多く見られる箇所の特徴的な点は、山間部の「谷」や「窪地」など一定のエリア内の中でも低地に当たる箇所、海辺や川沿いなど水辺に近い箇所についてよく見られます。もう一点注意すべき点として挙げられるは「その土地の歴史」です。昔海や川などで現在は埋め立て地となっている場所や元々地盤が強くない所などを購入予定として検討する際は避難場所などを入念にチェックしておいた方がいいでしょう。

5.ハザードマップは一種類だけではない?

ハザードマップには複数種類あり自治体、発行する事業者にもよりますが、下記のようなものが一般的に公開されています。

    • 洪水災害

主に浸水を想定した被害状況の予想・想定をマップ上で示したもの

    • 津波・高潮

津波、高潮による浸水の被害状況の予測・想定をマップ上で示したもの

    • 土砂災害

崖崩れや土石流の被害状況の予測・想定をマップ上で示したもの

    • 地震災害

地震の影響で発生した被害状況の予測・想定をマップ上で示したもの
(主に火災、液状化現象など)

    • 火山噴火

活火山の噴火による火山灰、噴石、溶岩流などの被害状況の予測・想定をマップ上で示したもの

住宅を購入する際に安全性を重視して選びたい方は、複数のハザードマップを照らし合わせて住宅購入予定地の選定をするのも良いでしょう。また、ハザードマップによっては種類ごとに見方が異なるため、閲覧する際はそのマップの凡例に色が塗られている箇所の具体的な数値などを確認すると共に、その土地の履歴なども事前に確認すると良いでしょう。

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6.まとめ

一生の中で最も高い買い物と言われる不動産であるからこそ、安心・安全な住宅を購入したいと思われる方は多いと思います。仮に全てを満足することはできないとしても、防災に対する知識を蓄え、事前の心構えができているのといないのでは大きく異なります。一般的に発行されているハザードマップは、市や区などの広域で公開されているものが多いですが、無料で提供していますので、気になる方は是非ご利用してみてはいかがでしょうか。※ハザードマップサイト ⇒ こちらから

この記事を書いた人

渡辺 知哉

設計事務所・大手ハウスメーカー・不動産ベンチャーを渡り歩き、ランディックスにジョイン。 設計事務所時代は戸建住宅をメインに設計しつつ、その他はビル・マンション・オフィス・ショップ等広く設計業務を担当。 ハウスメーカーでは営業・設計・IC業務を兼務。ベンチャーではリノベーションのワンストップサービス業務を担当。営業・設計の両面からサポートします。